無線設備の技術基準に関する省告示（不要発射等の測定方法）
令和7年7月24日|p.104-105
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(告691號 號 日 日 乙 日 日日7乙日 日本
六スプリアス発射又は不要発射の強度
別表第一の測定方法による。この場合において、測定系統は次のとおりとする。
1スプリアス領域における不要発射の強度
外部試験
2帯域外領域における不要発射の強度
七隣接チャネル漏えい電力
1測定系統図
六の項の2の図に準ずるものによる。
2測定器の条件等
スペクトル分析器は、次のように設定する。
(1)中心周波数測定操作手順に示す周波数
(2)掃引周波数幅次表のとおり
チャネル間隔
5 MHz
10MHz
15MHz
20MHz
中心周波数
搬送周波数5MHz
搬送周波数10MHz
搬送周波数7.5MHz
搬送周波数10MHz
搬送周波数12.5MHz
搬送周波数10MHz
搬送周波数15MHz
搬送周波数12.5MHz
搬送周波数17.5MHz
搬送周波数20MHz
掃引周波数幅
4.5MHz及び5.0MHz
5.0MHz
5.0MHz
9.0MHz
5.0MHz
5.0MHz
5.0MHz及び13.5MHz
5.0MHz
5.0MHz
18.0MHz
(告691第6号) 號 日本 日V7 日V乙戊乙 号 GO1
(3)分解能帯域幅30kHz
(4)ビデオ帯域幅100kHz
(5)掃引モード連続掃引
(6)検波モードポジティブピーク
(7)表示モードマックスホールド
(8)掃引回数スペクトラムの変動が無くなる程度の回数
3試験機器の状態
(1)試験周波数に設定し、送信する。
(2)キー操作、制御器又は外部試験装置により、隣接チャネル漏えい電力が最大となる状態
に設定する。
4測定操作手順
(1)搬送波電力(Pc)の測定
ア搬送波周波数を中心周波数とし、掃引周波数幅をチャネル間隔として掃引する。
イ全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ全データについて、dBm値を電力次元の真数に変換する。
エ全データの電力総和を求め、これをP2とする。
オ電力総和の計算は、次の式による。ただし、参照帯域幅内のRMS値が直接求められ
るスペクトル分析器で測定した場合は、測定結果を測定値とすることができる。
P.= (ΣE,X RBWXn)
Pc:各周波数での掃引周波数幅内の電力総和の測定値(W)
E1:1サンプルの測定値(W)
Sw:掃引周波数幅(MHz)
n:掃引周波数幅内のサンプル点数
RBW:分解能帯域幅(MHz)
(2)上側隣接チャネル漏えい電力(P0)の測定
ア 設備規則に規定する搬送波周波数+5MHz、+7.5MHz、+10MHz、+12.5MHz、
+15MHz、+17.5MHz又は+20MHzの離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内
を掃引する。
イ全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ全データについて、データ点ごとにdBm値を電力次元の真数に変換する。
エ掃引周波数幅を5.0MHzとした場合には、真数に変換したデータについて、3.84MHz
帯域幅のRRCフィルタ(ロールオフ率0.22)の特性により各データを補正する。
オ全データの電力総和を(1)オの式で求め、P2をPiと読み替える。
(3)下側隣接チャネル漏えい電力(P1)の測定
ア設備規則に規定する搬送波周波数-5MHz、-7.5MHz、-10MHz、-12.5MHz、
-15MHz、-17.5MHz又は-20MHzの離調周波数を中心周波数にして掃引周波数幅内
を掃引する。
イ全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
ウ全データについて、データ点ごとにdBm値を電力次元の真数に変換する。
エ掃引周波数幅を5.0MHzとした場合には、真数に変換したデータについて、3.84MHz
帯域幅のRRCフィルタ(ロールオフ率0.22)の特性により各データを補正する。
オ全データの電力総和を(1)オの式で求め、PcをP1と読み替える。