その他令和7年7月24日

総合放射電力(TRP)の算出方法及び測定器の条件等

掲載日
令和7年7月24日
号種
号外
原文ページ
p.149
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総合放射電力(TRP)の算出方法及び測定器の条件等

令和7年7月24日|p.149

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(告691號6号) 號 日本乙本乙時号 671
イ総合放射電力(TRP)は、次に示すとおり算出する。
(ア)試験機器を空中線からの空中線電力の総和が最大となる状態に設定して送信し、指
向性を固定する。
(イ)試験設備の構造に基づき、測定用空中線又は試験機器を一定の角度(測定精度が保
証される角度)ごとに回転させ、各測定点についてPmeas,v及びPmeas,hの測
定を行う。
(ウ) (イ)の測定値に伝送経路全体の複合損失を加えることにより、 EIRPv及びRPhを
算出する。
(エ) 次式により、 総合放射電力 (TRP) を算出する。
TRP= [EIRP. (θ., (θ., (θ1, (θ1, (θ. (θ) (θ)
N:θの範囲 (0からπまで) の角度間隔の数
M:Φの範囲 (0から2πまで) の角度間隔の数
注 上記(イ)において、測定用空中線又は試験機器を一定の角度で回転させる代わりに、
測定点が一定の面密度(測定精度が保証される面密度)で配置されるように回転さ
せることができる。この場合は、次式により、総合放射電力(TRP)を算出する。
TRP=1*[EIRP.(θ) (θ) +EIRP2(θ)〕
X:測定点の数
(3) 測定器は較正されたものを使用する。
(4) スペクトル分析器は掃引方式デジタルストレージ型とする。 ただし、 FFT方式を用い
るものについては、検波モード、分解能帯域幅(ガウスフィルタ)、ビデオ帯域幅等各試
験項目の「測定器の条件等」に合致するものに限る。
(5) 搬送波近傍において
搬送波の影響を受けるときは、分解能帯域幅を参照帯域幅より狭い値で測定を行い、得ら
れた結果を参照帯域幅内に渡って積分して算出することができる。
(6) 分解能帯域幅を
参照帯域幅より狭い値で測定を行い、得られた結果を参照帯域幅内に渡って積分して算出
することができる。
(7)帯域幅内の電力総和は、次に示すとおり算出する。ただし、スペクトル分析器に帯域幅
内の電力総和を算出する機能を有するときは、その算出結果を用いることができる。
ア帯域幅内の全データをコンピュータの配列変数に取り込む。
イ 取り込んだ全データについて、 dB値を電力次元の真数に変換する。
ウ 次式により、 を算出する。
P3= (SE) X RBWXkXH
Pa:帯域幅内の電力総和 (W)
E1:1データ点の測定値(W)
Sw:帯域幅(MHz)
n:帯域幅内のデータ点数
k:等価雑音帯域幅の補正値
RBW:分解能帯域幅 (MHz)
読み込み中...
総合放射電力(TRP)の算出方法及び測定器の条件等 - 第149頁
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