スペクトル分析器の設定項目に関する技術メモ
令和7年7月24日|p.142-143
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カ入力レベル最大のダイナミックレンジとなる値
イ掃引周波数幅 試験周波数における占有周波数帯幅の許容値
イ掃引周波数幅 隣接チャネル漏えい電力の許容値が適用される周波数幅
ウ 分解能帯域幅 30kHz以上1MHz以下
エ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度
キ データ点数 測定精度が保証される点数
ウ 分解能帯域幅 30kHz以上1MHz以下
ア 中心周波数 隣接チャネル漏えい電力の許容値が適用される周波数
イ 掃引周波数幅 隣接チャネル漏えい電力の許容値が適用される周波数幅
ウ 分解能帯域幅 30kHz以上1MHz以下
エ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度
カ 入カレベル 最大のダイナミックレンジとなる値
クトル分析器は、次のように設定する。
ア 中心周波数 隣接チャネル漏えい電力の許容値が適用される周波数
エ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度
カ 入カレベル 最大のダイナミックレンジとなる値
ク 掃引時間 測定精度が保証される時間
コ 検波モード ポジティブピーク
(2) 隣接チャネル漏えい電力の探索時のスペクトル分析器は、次のように設定する。
(1)搬送波電力の測定時のスペクトル分析器は、次のように設定する。
(3)(2)の条件で探索した値が許容値を超える場合の隣接チャネル漏えい電力の測定時のスペ
(当691 日本 日本 日本 日本人
3 試験機器の状態
(1)測定に必要な場合は、外部試験装置から試験機器に試験信号を加える。
(2)試験周波数及び最大出力に設定し、継続的バースト送信状態とする。
(3)隣接チャネル漏えい電力が最大となる状態に設定する。
(4)複数の空中線端子を有する場合は、空中線端子ごとに空中線電力が最大となる状態に設
定するほか、全空中線端子における空中線電力の総和が最大となる状態に設定する。
(5)複数の搬送波を同時に送信する場合は、一の搬送波を送信する状態で測定を行うほか、
複数の搬送波を同時に送信する状態で測定を行う。
4測定操作手順
(1) 隣接チャネル漏えい電力の相対値の測定
ア スペクトル分析器の設定を2(1)として掃引し、 掃引周波数幅内の電力総和を算出し、
搬送波電力(P2)とする。
イスペクトル分析器の設定を2(2)として掃引し、 掃引周波数幅内の電力総和を算出し、
隣接チャネル漏えい電力(P)とする。
ウ隣接チャネル漏えい電力比(=10log(P/P.))を算出する。
エ複数の空中線端子を有する場合は、空中線端子ごとに測定を行う。
オ 複数の搬送波を同時に送信する場合は、一の搬送波を送信する状態で測定を行うほか、
複数の搬送波を同時に送信する状態で、搬送波ごとに測定を行う。ただし、同時に送信
する複数の搬送波の間の周波数範囲においては、当該同時に送信する複数の搬送波の間
の周波数範囲が搬送波ごとの占有周波数帯幅以上の場合に限る。
(2) 隣接チャネル漏えい電力の絶対値の測定
ア スペクトル分析器の設定を2(2)とし、掃引周波数幅内の隣接チャネル漏えい電力を探
索する。
イ探索された漏えい電力の最大値に分解能帯域幅換算値(=10log(1MHz/分解能帯
域幅))を加算した値が許容値以下の場合は、当該探索された最大値に分解能帯域幅換算
値を加算した値を測定値とする。
ウイにおいて許容値を超える場合は、スペクトル分析器の設定を2(3)として掃引し、掃
引周波数幅内の全データについて1MHz当たりの電力総和を算出し、その最大値を求
める。
エ ウで求めた電力総和にバースト時間率の逆数を乗じた値を隣接チャネル漏えい電力の
測定値とする。
オ複数の空中線端子を有する場合は、空中線端子ごとに測定を行う。
力複数の搬送波を同時に送信する場合は、一の搬送波を送信する状態で測定を行うほか、
複数の搬送波を同時に送信する状態で、搬送波ごとに測定を行う。ただし、同時に送信
する複数の搬送波の間の周波数範囲においては、当該同時に送信する複数の搬送波の間
の周波数範囲が搬送波ごとの占有周波数帯幅以上の場合に限る。
5 試験結果の記載方法
上側隣接チャネル漏えい電力及び下側隣接チャネル漏えい電力について、隣接チャネル漏
えい電力比の測定値又は隣接チャネル漏えい電力の測定値を技術基準で規定する単位で離調
周波数ごとに記載する。