無線設備の技術基準に関する測定方法及び試験結果記載方法
令和7年7月24日|p.141
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(当691 日本 日本 日本 日本人
(4)スペクトル分析器の設定を2(3)とし、不要発射の強度の平均値(バースト波の場合はバー
スト内平均電力)を求めて測定値とする。
(5) 空中線端子ごとに測定を行う。
(6)複数の搬送波を同時に送信する場合は、一の搬送波を送信する状態で測定を行うほか、
複数の搬送波を同時に送信する状態で、搬送波ごとに測定を行う。
5試験結果の記載方法
(11測定帯域ごとに離調周波数とともに、技術基準で規定する単位で記載する。
(2) 多数点を記載する場合は、 許容値の帯域ごとに測定値の降順に並べて記載する。
六空中線電力の偏差
1測定系統図
擬似負荷
(減衰器)
2測定器の条件等
(1)電力計の型式は、熱電対、サーミスタ等による熱電変換型又はこれらと同等の性能を有
するものとする。
(2) 擬似負荷 の減衰量は、 電力計に最適動作入力レベルを与える値とする。
3試験機器の状態
(1) 測定に必要な場合は、 外部試験装置から試験機器に試験信号を加える。
(2) 試験周波数及び最大出力に設定し、 継続的バースト送信状態とする。
(3)複数の空中線端子を有する場合は、空中線端子ごとに空中線電力が最大となる状態に設
定するほか、全空中線端子における空中線電力の総和が最大となる状態に設定する。
(4)複数の搬送波を同時に送信する場合は、一の搬送波を送信する状態のほか、複数の搬送
波を同時に送信する状態に設定する。
4測定操作手順
(1)継続的バースト送信状態の電力を長時間にわたり電力計で測定を行う。
(2) (1)で求めた測定値にバースト時間率の逆数を乗じた値を測定値とする。
(3)複数の空中線端子を有する場合は、空中線端子ごとに測定を行い、全空中線端子におけ
る測定値の総和を求める。
(4)複数の搬送波を同時に送信する場合は、一の搬送波を送信する状態で測定を行うほか、
複数の搬送波を同時に送信する状態で、 搬送波ごとに測定を行う。
5試験結果の記載方法
(1)空中線電力の絶対値をW単位で、工事設計書に記載される定格の空中線電力に対する偏
差を百分率単位で+又は一の符号を付けて記載する。
(2)総和を求めたときは、測定値の総和のほか、空中線ごとの測定値を記載する。