無線設備の試験方法（別表第九十関連）
令和7年7月24日|p.131
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(皆691第6号) 181
5試験結果の記載方法
(1)結果は、技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の1波を技術基準で定められ
る単位で周波数とともに記載する。
(2)複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において技術基準が
異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の1波を技術基準で定められる単位で周波数ととも
に記載する。
6その他の条件
(1)擬似負荷は、特性インピーダンス50Ωの減衰器を接続して行う、
(2)スペクトル分析器の感度が足りない場合は、低雑音増幅器等を使用する。
(3)スペクトル分析器のY軸スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を用いて確認する。
[別表第八十八・第八十九同左]
別表第九十証明規則第2条第1項第11号の29及び第11号の33に掲げる無線設備の試験方法
[一・二同左]
三温湿度試験
別表第八十七の三の項に同じ。
[別表第八十八・第八十九略]
別表第九十証明規則第2条第1項第11号の20、第11号の20の2、第11号の20の3、第11号の20
の4、第11号の20の5、第11号の20の6、第11号の29、第11号の29の2、第11号の29
の3、第11号の33、第11号の33の2及び第11号の33の3に掲げる無線設備の試験方法
[一・二 略]
三温湿度試験
温湿度試験槽(恒温槽)
2測定操作手順
(1)低温試験
ア この状態で温湿度試験槽内の
温度を低温 (0、 -10及び-20のうち、 試験機器の仕様の範囲内で最低のもの)
に設定する。
イこの状態で1時間放置する。
ウ 温湿度試験槽内で一の項の2(2)の電源電圧を加えて試験機器を
動作させる。
エ二の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定し、許容偏差内にあること
を確認する。
(2)高温試験
ア 試験機器を非動作状態として温湿度試験槽内の
温度を高温(40、50及び60のうち、試験機器の仕様の範囲内で最高のもの)、か
つ湿度を常湿に設定する。
イこの状態で1時間放置する。
ウイの放置時間経過後、温湿度試験槽内で一の項の2/2)の電源電圧を加えて試験機器を
動作させる。
エ 二の項に準じ、 試験装置を用いて試験機器の周波数を測定し、 許容偏差内にあること
を確認する。