空中線電力及び不要発射の測定基準に関する技術規定
令和7年7月24日|p.120-121
左の本文を選ぶと、右側の官報原文画像で該当箇所を照合できます。
20
(告691號 日本 日本 日本 日7乙 日本乙 日本
キ(3)ウにおいて、個々の空中線の電力及び位相を制御することによって空中線の指向特
性を制御するものであって、一の空中線電力を増加させた場合、他の空中線の空中線電
力を低下させることによって、複数の空中線電力の総電力を一定に制御する機能を有す
る場合は、一の空中線電力を最大として測定するほか,空中線電力の総和が最大になる
状態に設定し他の空中線端子を測定する。
ク(2)ウにおいて、探索した不要発射周波数が1.884.5MHz以上1.915.7MHz以下の周波数
範囲の境界周波数から参照帯域幅の1/2以内の場合は、中心周波数を境界周波数から
参照帯域幅の1/2だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数中心周波数
1.884.50MHz以上1,884.65MHz以下 1.884.65MHz
1.915.55MHz以上1,915.70MHz以下1.915.55MHz
ケ(2)ウにおいて、探索した不要発射周波数が2,010MHz以上2,025MHz以下の周波数範
囲の境界周波数から参照帯域幅の1/2以内の場合は、中心周波数を境界周波数から参
照帯域幅の1/2だけ離調させた周波数とする。
探索した不要発射周波数中心周波数
2,010MHz以上2,010.5MHz以下2,010,5MHz
2,024.5MHz以上2.025MHz以下2,024,5MHz
コケにおいて、スペクトル分析器の分解能帯域幅のフィルタの特性によって、測定値が
搬送波周波数及びケの測定周波数範囲外の不要発射の影響を受ける場合には、分解能帯
域幅を30kHz,掃引周波数幅を1MHzに設定して,参照帯域幅内の電力を積算して測
定値を求めることができる.
六スプリアス発射又は不要発射の強度(送信相互変調特性)
1測定系統図
試験機器
結合器
2測定器の条件等
(1)隣接チャネル領域における送信相互変調積測定時のスペクトル分析器は、次のように設
定する。
ア中心周波数4に示す周波数
イ掃引周波数幅チャネル間隔と離調周波数により次表のとおりとする。
チャネル間隔
中心周波数
5 MHz
搬送周波数5 MHz
搬送周波数10MHz
掃引周波数幅
4.5MHz及び5.0MHz
(音691.6倍) 121
ウ分解能帯域幅
30kHz
エビデオ帯域幅100kHz
オY軸スケール10dB/Div
カ入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
キデータ点数400点以上
ク掃引モード
連続掃引
ケ検波モード
ポジティブピーク
コ表示モード
マックスホールド
サ掃引回数スペクトラムの変動が無くなる程度の回数
(2)隣接チャネル領域における1MHz帯域幅当たりの送信相互変調積探索時のスペクトル
分析器は、次のように設定する。
ア掃引周波数幅チャネル間隔により次表のとおりとする。
イ分解能帯域幅30kHz
ウビデオ帯域幅100kHz
エ掃引時間測定精度が保証される最小時間
10MHz
15MHz
20MHz
搬送周波数7.5MHz
搬送周波数10MHz
搬送周波数12.5MHz
搬送周波数20MHz
搬送周波数10MHz
搬送周波数15MHz
搬送周波数30MHz
搬送周波数12.5MHz
搬送周波数17.5MHz
搬送周波数20MHz
搬送周波数40MHz
5.0MHz
9.0MHz
5.0MHz
9.0MHz
5.0MHz
5.0MHz及び13.5MHz
13.5MHz
5.0MHz
18.0MHz
チャネル間隔
5 MHz
10MHz
15MHz
20MHz
掃 引 周 波 数 幅
搬送周波数(2.75MHzから7.25MHzまで)
搬送周波数(7.75MHzから12.25MHzまで)
搬送周波数(5.50MHzから14.50MHzまで)
搬送周波数 (15.50MHzから24.50MHzまで)
搬送周波数 (8.08MHzから21.75MHzまで)
搬送周波数 (23.25MHzから36.75MHzまで)
搬送周波数+(10.58MHzから29.00MHzまで)