その他令和7年7月24日

空中線電力の偏差(アンテナ一体型)に関する測定手順及び試験結果の記載方法

掲載日
令和7年7月24日
号種
号外
原文ページ
p.82
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空中線電力の偏差(アンテナ一体型)に関する測定手順及び試験結果の記載方法

令和7年7月24日|p.82

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十九空中線電力の偏差(アンテナ一体型)
[1略]
2測定器の条件等
六の項2に同じ。ただし、総電力測定の場合は、スペクトル分析器のIF出力にスペクト
ル分析器のIF利得を調整した高周波電力計を接続する。なお、アンテナ一体型の測定には
擬似負荷(減衰器)は用いない。
3試験機器の状態
[[1)同左]
[新設]
(2)~(5)[同左]
4測定操作手順
[(1)・(2)同左]
(3)(2)で探索した不要発射の各周波数について,次のアから牛までの操作により不要発射の
振幅値を測定する。
[ア~カ同左]
キ 次式により、 不要発射の電力を求める。
不要発射の電力(dBm)=Ps+G3-GT-LF
P5:標準信号発生器の出力(dBm)
Gs:置換用空中線の絶対利得(dBi)
G1:試験機器の空中線絶対利得(dBi)
LF:標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失(dB)
[[4)同左]
5試験結果の記載方法
(1)試験結果は,4で測定した不要発射の測定値を許容値の周波数区分ごとに最大の1波を
μW/MHz単位で周波数とともに記載する。
(2)複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線の測定値において各周波数ごとにおけ
る総和をμW/MHz単位で周波数とともに記載する。
[6同左]
[新設]
(1)~(6)[同左]
十九空中線電力の偏差(アンテナ一体型)
[1同左]
2測定器の条件等
(1)スペクトル分析器の分解能帯域幅1MHzにおける等価雑音帯域幅を規定し、分解能帯
成幅を等価雑音帯域幅に補正する補正値を求める。ただし、拡散帯域幅が1MHz以下の
場合は、この限りでない。
(2)スペクトル分析器のIF出力にスペクトル分析器のIF利得を調整した高周波電力計を
接続する。
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空中線電力の偏差(アンテナ一体型)に関する測定手順及び試験結果の記載方法 - 第82頁
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