隣接チャネル漏えい電力の測定手順および試験条件
令和7年7月24日|p.48
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(1治69丁第6號(書馬三番半日ヤ日廿乙丑乙未辛
2測定器の条件
スペクトル分析器を次のように設定する。
中心周波数搬送波周波数
掃引周波数幅25kHz
分解能帯域幅100Hz
ビデオ帯域幅300Hz
入力レベルミキサの直線領域の最大付近となるレベル
短時間1サンプル当たり1バースト以上が入る時間
掃引モード単掃引
検波モードポジティブピーク
3試験機器の状態
(1)試験周波数に設定して送信する。
(2)変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調する。
4測定操作手順
(1)掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
(2)全データについてdB値を電力次元の真数に変換する。
(3)全データの電力総和を算出し、全電力Pcとする。
(4)上側隣接チャネル漏えい電力P3の測定
ア(搬送波周波数+チャネル間隔)を中心に、規定帯域幅(2kHz)内に含まれる各
データをコンピュータの配列変数に取り込む。
イデータ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをP1とする。
(5)下側隣接チャネル漏えい電力P1の測定
ア(搬送波周波数-チャネル間隔)を中心に、規定帯域幅(2kHz)内に含まれる各
データをコンピュータの配列変数に取り込む。
イデータ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをPとする。
5試験結果の記載方法
次の隣接チャネル漏えい電力比をdB単位で記載する。
上側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PU/Pc)
下側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PL/Pc)
6その他
(1)4の搬送波周波数は、割当周波数とする。
(2)3(2)において、標準符号化試験信号としてフレーム構造を含む変調状態の場合は、フレー
ム内領域については標準符号化試験信号を入力した変調状態を含むものとする。
九副次的に発する電波等の限度
1測定系統図
試験機器
擬似負荷
(減衰器)
スペクトル
分析器
コンピュータ