記述1 適切な周波数帯の選択のためのソフトウェア及び入力データ
令和6年12月20日|p.239-240
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記述1
適切な周波数帯の選択
HF 放送要求の準備において放送事業者及び主管庁を援助するために、無線通信局は適切なコンピュータソフトウェアを用意し、配布する。このソフトウェアは使いやすく、出力が容易に理解できるものとする。
使用者の入力データ
使用者は、以下の項目を入力できるものとする。
送信局の名称(参照の目的のため)
送信局の地理的座標
送信機出力
使用可能な周波数帯
送信時間
太陽黒点数
業務を行うことが必要な月数
使用可能なアンテナタイプ及び関連する最大輻射方向
CITAFゾーン及び4分区間を1組として(又は関連する地理的情報の方法により)
決定される要求カバレッジア
ソフトウェアは、一旦正確に入力されると、上の情報を保存することができ、また、前に入力した情報を容易に呼び出せるような手段を使用者に供与できるものであることが望ましい。
方法及びデータ
ソフトウェアは、以下のものを用いるものとする。
アーブチナダーンの計算のためには、ITU-R勧告BS.705
希望波の電界強度の値の予測のためには、ITU-R勧告P.533
信頼性の値の計算のためには、ITU-R勧告P.842
911のテストポイントの集合(MARC HFBC-87において合意されたもの)が使用されるものとし、必要な場合には、地理的グリッドに基づいたテストポイントで補われるものとする。
ソフトウェアは、各周波数帯について関連する送信アンテナ特性を考慮し、使用可能との宣言された各周波数帯について、要求業務区域内の各テストポイントにおいて、電界強度の値とエーディンテージを計算するものとする。所要のRF信号対雑音比は、両側波帯(DSB)の場合には34dBを初期値として、デジタル変射の場合には最新版のITU-R勧告BS.1615に定められている値を初期値として、使用者が選択できるものとする。
計算が行われる日は使用者が選択できるものとする。初期値は以下のとおりである。
一季節の始まりから半月後
一季節の中間点
一季節の終わりから半月前
計算が行われる時間は使用者が選択できるものとする。初期値は以下のとおりである。
一要求の開始時間の30分後
一要求が終了する時間までの連続する毎正時の30分後
ソフトウェアの出力データ
適切な周波数帯の迅速な評価のために、ソフトウェアは以下を計算するものとする。
一使用可能な各周波数帯及び911のテストポイントの集合のうちの関連するテストポイントについて基本的な業務の信頼性
一使用可能な各周波数帯及び911のテストポイントの集合のうちの関連するテストポイントについて基本的な区域の信頼性
要求業務区域内の希望波信号値の地理的分布に関する情報を提供するために、付加的な結果がソフトウェアから得られるものとする。
一使用可能な各周波数帯について、要求業務区域内の(911のテストポイントの集合のうちの)各テストポイントについて基本的なリンク信頼性(BOR)を示す一覧が利用可能であること。
ある場合には、要求業務区域全体にわたるBOR値のグラフ形式表示が望ましい。これらの値は、要求業務区域全体にわたる緯度及び経度の2°ごとの各テストポイントにおいて計算されるものとする。
BOR値は、着色し又は陰影の入った10%ステップに縮小した「ピクセル」の集合としてグラフ形式で表示されるものとする。以下の事項に留意するものとする。
一信頼性の値は、単一の周波数帯の使用に関するものである。
一信頼性の値は、所要のRF信号対雑音比(使用者が選択可能)の関数である。
一電界強度の値は、提供されたソフトウェアを使用して使用者自身のコンピュータハードウェア上で計算されるものとする。提供されたソフトウェアは、これらの電界強度の値及び使用者が提供する所要のRF信号対雑音比の値に基づいて関連する信頼性の値を計算するものとする。
| 期日 | 行動 |
| D-4か月 | 主管庁が無線通信局に、望ましくは電子媒体により、スケジュール(注1)を送付する締切日。計画データは処理され次第、TIESを通じて入手が可能となる。 |
| D-2か月 | 無線通信局は、完全な両立性分析(注2)とともに、統合されたスケジュール(第1の仮計画表)を主管庁に送付する。 |
| D-6週間 | D-1か月の第2の仮計画表にこの情報が記載されることを確保するために、誤りの訂正及び調整過程の結果として生じたその他の変更による修正を主管庁から受領する締切日。 |
| D-1か月 | 無線通信局は、完全な両立性分析(注2)とともに、統合スケジュール(第2の仮計画表)を主管庁に送付する。 |
| D-2週間 | Dの期日の計画表に情報が記載されることを確保するために、誤りの訂正及び調整過程の結果として生じたその他の変更による修正を主管庁から受領する締切日の日。 |
| DからE-3か月 | 無線通信局は、HF放送計画表及び両立性分析を発行する。主管庁は誤りを訂正し、要求の季節内の変更を行い、その情報が利用できるようになれば主管庁に送付する。 |
| E | 無線通信局は、2か月ごとに計画運用及び両立性分析の更新版を発行する。無線通信局が主管庁から最終的な運用スケジュールを受領する締切日。既に送付した情報に変更がなければ、入力は不要である。 |
| E+1か月 | 無線通信局は、両立性分析と共に最終統合スケジュール(最終計画表)を主管庁に送付する。 |
記述2
手続の時間的順序
以下に示す順序において、所定のスケジュール期間の開始日をDと定義し、同一スケジュール期間の最終日をEと定義する。
注1 記述3参照。
注2 記述4参照。スケジュール及び分析結果は、CD-ROM及びTIESで入手できるものとする。
図1は、フローチャートの形で、手続の時間的順序を示す。